最多の相談は「職場の人間関係」で全体の13.5％

一般社団法人日本産業カウンセラー協会（河野慶三代表理事）は、９月10日の世界自殺予防デーにあわせて開設した2015年度「働く人の電話相談室」の相談結果をまとめた。それによると、去る９月10日から12日までの３日間で、延べ436人から計773件の相談が寄せられた。

カテゴリー別の相談件数をみると、最も件数が多かったのは、「職場の悩み」で275件（全体の35.6％）、次いで、「家族に関する悩み」105件（同13.6％）、「キャリアに関する悩み」95件（同12.3％）、「メンタル不調・病気の悩み」84件（同10.9％）、「自分自身に関する悩み」78件（同10.1％）の順となっている。

また、細目別の相談件数をみると、最も多かったのは、「職場の人間関係」で104件（全体の13.5％）、以下、「労働条件・待遇」47件（同6.1％）、「パワハラ」44件（同5.7％）、「就職・転職・退職」44件（同5.7％）、「親子関係」35件（同4.5％）、「働き方」33件（同4.3％）、「その他ハラスメント」26件（同3.4％）、「生き方」24件（同3.1％）、「金銭問題」24件（同3.1％）、「うつ」23件（同3.0％）と続いている。

相談者の雇用形態をみると、「非正規社員」が全体の28.0％と最も多く、以下、「正規社員」21.8％、「無職」17.0％と続いた。年代別の相談件数では、40代が最も多く214件（不明、無言電話を除いた736件の中の29.1％）、次いで、50代164件（同22.3％）、30代139件（同18.9％）、60代70件（同9.6％）、20代49件（同6.7％）、70代30件（同4.1％）、80代９件（同2.1％）と続いている。