仕事の能力深める研修の必要性を感じる者が63％

公益財団法人連合総合生活開発研究所（古賀伸明理事長）は、第35回「勤労者の仕事と暮らしに関するアンケート調査」の結果をまとめた。調査時期は2018年４月上旬、調査対象は株式会社インテージリサーチのインターネットアンケートモニター登録者の中から無作為に抽出した首都圏及び関西圏に居住する20～64歳の民間企業に雇用されている者2000人。

調査結果をみると、中期的な経済等の状況の見通しと賃金収入については（20～54歳）、３年後の景気が今より「良くなる」（「かなり良くなる」と「やや良くなる」の合計）との回答が17.3％（2017年４月調査18.1％）、「悪くなる」（「かなり悪くなる」と「やや悪くなる」の合計）35.7％（同32.3％）、「変わらない」36.8％（同39.1％）などとなっている。

５年後の賃金予測についてみると（20～54歳）、自身の５年後の賃金が今と比べて、「高くなる」（「かなり高くなると思う」と「やや高くなると思う」の合計）との回答が31.7％（2017年４月調査29.9％）、「低くなる」（「やや低くなると思う」と「かなり低
くなると思う」の合計）17.5％（同17.1％）、「変わらないと思う」40.7％（同40.4％）となった。

これを属性別にみると、男性の正社員では、「高くなる」36.0％（2017年４月調査31.5％）、「低くなる」18.6％（同18.5％）、「変わらないと思う」39.3％（同42.2％）、また、男性の非正社員では、「高くなる」28.0％（同29.1％）、「低くなる」14.0％（同11.4％）、「変わらないと思う」39.9％（同36.9％）となっている。

次に、職業能力開発や自己啓発の必要性に対する認識をみると、「現在の仕事に関連する専門知識・技術を深めるための研修」の必要性を「感じる」（「強く感じる」と「ある程度感じる」の合計）との回答が62.6％、「現在の仕事に関連する分野以外の専門知識・技術を習得するための研修」の必要性を「感じる」が54.6％、「新技術への対応など、将来取り組むべき業務に向けた研修」の必要性を「感じる」が57.4％となっており、いずれの研修も半数以上の者が必要性を認識している。

「現在の仕事に関連する専門知識・技術を深めるための研修」の必要性を「感じる」とする者の割合を属性別にみると、正社員66.0％、非正社員55.8％となっている。これを年代別にみると、正社員では、20代（72.3％）、30代（72.7％）で７割を超え、40代（61.8％）、50代（58.3％）でも６割前後となっている。一方、非正社員では、40代が61.5％と最も高く、他の年代はいずれも50％台となっている。