「心の病」の年代別割合で若年層が大幅に増加

公益財団法人日本生産性本部（前田和敬理事長）は、第８回「メンタルヘルスの取り組みに関する企業アンケート調査」の結果をまとめた。調査は、全国の上場企業2273社を対象に2017年７月から９月にかけて実施しており、有効回答のあった221社（有効回答率9.7％）について集計している。

調査結果をみると、「心の病」の年代別割合は、40代が35.8％と最も多く、次いで、30代32.6％、10～20代27.9％、50代以上3.7％となっている。これを前回調査（2014年）と比べると、30代（2014年38.8％）と40代（同32.4％）が拮抗して多いことに変わりないが、20代が前回調査（18.4％）に比べて9.5ポイント増加しているのが目立つ。

最近３年間の「心の病」の増減傾向をみると、「増加傾向」24.4％、「横ばい」59.7％、「減少傾向」10.4％となっている。前回調査と比べると、「増加傾向」が4.8ポイント減少、「横ばい」が1.7ポイント増加、「減少傾向」が1.2ポイント増加となっている。「増加傾向」は、第３回調査（2006年）の61.5％をピークに減少し続けており、「心の病」の増加傾向に歯止めがかかっている。しかし、「横ばい」は、前々回（2012年51.9％）、前回（58.0％）と増え続けており、増加傾向に歯止めがかかったからといって「心の病」が減った訳ではない。

次に、ストレスチェック制度の実施状況に関しては、ストレスチェック実施企業各社の平均受検率は90.0％、受検者のうち高ストレス者比率の平均は10.3％となっている。また、ストレスチェックの課題としては、「集団分析結果の活かし方」が58.4％と最も多く、次いで、「高ストレス者への面接以外のフォロー」39.8％、「医師面接勧奨者が面接を希望しないこと」30.3％の順となっている。