年功重視の給与体系を望む回答が過去最大に

公益財団法人日本生産性本部（松川昌義理事長）は、「2015年・若者意識アンケート」の結果をまとめた。調査は、今年の新入社員で同本部主催の新入社員教育プログラム等への参加者を対象に実施し、有効回答のあった1924通（男性1402通、女性514通、未回答８通）について集計している。

調査結果をみると、自身が希望する職場の給与体系・昇格制度、労働時間を選ぶ設問では、「各人の業績や能力が大きく影響する給与システム」を希望する回答が53.1％（前年55.9％）、「業績や能力よりも、年齢・経験を重視して給与が上がるシステム」を希望する回答が46.9％（同44.1％）、「仕事を通して発揮した能力をもとにして評価が決まり、同期入社でも昇格に差がつくような職場」を希望する回答が58.8％（同61.4％）、「年齢や経験によって、平均的に昇格していく職場」を希望する回答が41.2％（同38.6％）となっており、年功重視の給与体系・昇格制度を希望すると回答した割合がそれぞれ過去最大となった。

残業に関しては、「残業が少なく、平日でも自分の時間が持て、趣味などに時間を使える職場」を希望する回答が67.2％（前年67.1％）、「残業は多いが、仕事を通じて自分のキャリア、専門能力が高められる職場」を希望する回答が32.8％（同32.9％）となっている。

自分の考えに近いものを選択する設問において、海外勤務に関する考え方について、「海外勤務のチャンスがあれば応じたい」に対し、「そう思う」とする回答は48.2％（前年50.1％）となっており、2011年の設問開始以来、過去最低となり、初めて過半数を下回った。

また、「管理職になりたい」（2015年調査新設問）に対し、「そう思う」とする回答は男性76.3％、女性53.5％となり、男女間で大きな差があった。「管理職になりたい」に対し、「そう思う」と回答した者の最も近い理由をみると、第１位は男女とも「様々な業務に挑戦したい」（男性37.4％、女性46.7％）で、２番目に多い理由は、男性は「より高い報酬を得たい」（34.0％）、女性は「認められたい」（25.9％）となっている。

転職に関する設問では、「しないにこしたことはない」とする回答は32.2％で前年（31.5％）をわずかに上回った。「１つの会社に最低でも何年くらい勤めるべきだと思うか」の設問では、「２～３年」が33.6％（前年28.5％）と最も多く、次いで、「４～５年」23.8％（同25.1％）、「６年以上」21.1％（同22.8％）、「転職するそれなりの理由があれば、期間は関係ない」17.3％（同19.2％）の順となっている。また、「今の会社に一生勤めようと思っている」とする回答は54.7％で前年（54.2％）より0.5ポイント増加した。