男性の育休希望者が過去最高を更新しほぼ８割に

公益財団法人日本生産性本部（前田和敬理事長）は、「2017年・若者意識アンケート（秋）」の結果をまとめた。この調査は、同本部が1991年から継続的に毎年春と秋の２回実施しているもので、2017年秋の調査は、2017年度の新入社員で同本部主催の新入社員教育プログラム等への参加者を対象に昨年10月から12月にかけて実施し、有効回答のあった190通について集計している。

調査結果をみると、給与体系、残業、昇格などについて性格の違う２つのタイプの職場から好きなタイプを選ぶ設問では、「各人の業績や能力が大きく影響する給与システム」を希望する回答が55.8％（2016年秋56.6％）、「業績や能力よりも、年齢・経験を重視して給与が上がるシステム」を希望する回答が44.2％（同43.4％）となった。

残業に関しては、「残業が少なく、平日でも自分の時間が持て、趣味などに時間を使える職場」を希望する回答が82.5％、「残業は多いが、仕事を通じて自分のキャリア、専門能力が高められる職場」を希望する回答が17.5％となり、「残業が少ない職場を好む」とする回答は過去最高だった2016年秋（86.3％）を3.8ポイント下回った。

自分の考えに近いものを選択する設問で、「条件がよい会社があれば、さっさと移るほうが得だ」と思うかについて、「そう思う」とする回答は44.0％となり、過去最高を記録した2016年秋（54.6％）を10.6ポイント下回った。

「子供が生まれたときには育児休暇を取得したい」との問いでは、「そう思う」85.2％（2016年秋84.1％）、「そう思わない」14.8％（同15.9％）となり、「そう思う」と回答した割合がこの設問を開始した2011年春以来、春・秋を通して過去最高となった。また、男女別では、「そう思う」は、男性79.5％（2016年秋77.3％）、女性98.2％（同95.5％）となった。